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統計から考察!離職率が高い原因ランキングと改善策

近年、転職市場が拡大や終身雇用の崩壊と共に会社を辞める人が増えてきました。

しかし、企業にとって離職率の高さはあまりポジティブなことではありませんよね。

新しい採用のコストもかかりますし、会社としてのイメージダウンにも繫がりかねません。

今回は、離職率の計算方法や離職率の高い原因、離職率を下げる方法をご紹介します。

ぜひ最後までご覧ください!

 

1. 離職率の計算方法

離職率とは、その年の労働者の数に対する離職者の割合を表した数字です。

計算方法は、離職者数/その年の常用労働者数 ×100(%)です。

 

2. 日本の平均離職率の推移

平成29年の厚生労働省の雇用労働調査によると、日本の平均離職率は14.9%でした。

グラフをみるとわかるように、平成25年から離職率は全体的に少しずつ下がっているようです。

2018年日本の離職率の推移

では、産業別に見てみましょう。

2018年の産業別の離職率

宿泊・飲食サービス業が圧倒的に離職率が高いことがわかります。

逆に金融業や保険業、複合サービス業、建設業界などが離職率が低いようですね。

 

3. 離職率が高い原因ランキング

では、離職率が高い原因とはなんなのでしょうか?

平成30年の厚生労働省の調査と、複数の転職サイトの調査結果を元に総合ランキングを作ってみました。

まず厚生労働省の調査によると、退職者の前職の退職理由で男女ともに最も多いのが定年退職でした。

女性の場合、2番目に多いのが労働時間や休日といった労働条件の悪さで3番目が人間関係、4番が給与の低さでした。

(厚生労働省: 雇用動向調査)

男性の統計では、2番目が給料の低さ、3番目が労働条件、4番が職場の人間関係となりました。

では、転職サイトの統計データも見てみましょう。

今回はエンバイト・リクナビNEXT・Dodaの3サイトが行なったアンケート結果を参考にします。

エンバイトが2018年にサイト登録者を対象に行なった「退職を考えたきっかけ」では次のような結果となりました。

8,600名に聞いた「退職のきっかけ」調査。転職理由は「給与」「やりがいのなさ」「企業の将来性」。―『エン転職』ユーザーアンケート調査 結果発表―

退職理由1位は給与の低さ、2番目はやりがいを感じない、3番目は企業の将来性でした。

政府の調査結果と異なり、やりがいを感じないという理由で退職する人が多いようです。

やりがいを理由に辞める人の割合は25歳以下の若者が多いので、恐らくこの結果の違いは調査対象者の年代ごとの割合の差でしょう。

次に、リクナビの調査結果をみてみます。

転職理由と退職理由の本音ランキングBest10

1位は「上司や経営者の仕事の仕方が気に入らなかった」、2位は「労働時間・環境への不満」、3位が「同僚や先輩後輩との人間関係」という結果です。

上司・経営者の仕事の仕方は会社のポリシーや人間関係からくるストレスと繋がるものがありそうです。

最後にDodaの調査結果がこちらです。

転職理由ランキング2018

1位は「他にやりたい仕事がある」、2位が「会社の将来性が不安」、3位が「給与への不満」でした。

1位の「他にやりたい仕事がある」は仕事のやりがいや楽しさに繋がりそうです。

それぞれの調査は質問項目や調査対象者の年齢区分が違うので、結果にかなりばらつきがありますが、全結果をまとめたランキングを作ってみました。

1位:給与が低い

やはり仕事において給与は最も重要な要素の一つです。

現在の給料だけでなく、将来的な昇給額や昇給の確率も視野に入れて退職を選択する人も多いようです。

2位:労働環境・条件が悪い

残業や休日出勤、土日休みでないことを理由に退職する人が2番目に多いようです。

ワークライフバランスや働き改革で、かつてのように残業が当たり前、仕事だけが人生ではなくなった今だからこそより良い労働環境を求めて辞める人が多いのでしょう。

3位:職場の人間関係が悪い

会社の同僚とは週5日も顔を合わせるわけですから、合わない人や上司の仕事っぷりなどに疑問がある人は退職する傾向にあるようです。

4位:仕事にやりがいを感じない

仕事はお金を稼ぐためだけでなく、楽しさややりがいがないとやはり続きません。

仕事内容に興味や面白さを感じられないのもやりがいという部分は大きいと思います。

5位:会社に将来性を感じない

終身雇用がメジャーではなくなってきた現在でもやはり自分のいる会社で会社と共に成長していきたいと考える人が少なくないのでしょう。

変化していく社会にしっかりと合わせて柔軟に進化していける会社であることが、社員に将来のビジョンを見せる大切なファクターとなるのでは?

 

4. 離職率を下げるには

それでは離職率を下げるにはどうしたら良いのでしょうか?

まずは自分の会社の社員がどういった理由で辞めているのかを調査するところから始めましょう。

原因がわからずに対処することはできません。

上記で紹介した退職理由ランキングを参考にした退職者アンケートや、最近人気の社員の口コミサイトなどのチェックが有効でしょう。

また、出口だけでなく入り口に対してもアプローチすることが大切なので、採用プロセスも見直しましょう!

採用時に重視すべきポイントは、会社と採用候補のビジョンや価値観が一致しているかどうかです。

社員は会社/仕事に人生のとても貴重な時間の多くを捧げています。

なので、会社と社員をお金で雇う/雇われるという関係として捉えるのではなく、お互いの夢を叶え合う関係と考えて、採用を行なってみてください。

実際にアメリカのフォーチューン詩の働きがいのある企業100にて6位に選ばれたことのある通販会社ザッポスでは、

採用の際にコアバリューとの親和性を採用と解雇の最も重要なファクターと掲げています。

※ザッポスの採用についてはこちら「内定直後に30万!?ザッポス、成功企業の採用法とは

しかし、いくらビジョンや価値観が同じで社員の働きやすい環境を作ったとしても労働に見合った給与を用意しなくては社員は離れていきます。

日本企業では、「いくら頑張っても同期と給与の差がほとんどない」という会社員の悩みをよく聞きます。

これは人事評価の仕組みに問題がある証拠です。

一度会社の人事評価システムを見直して、社員が満足する仕組みをぜひ構築し直してみてください。

 

いかがだったでしょうか?

社員が退職する理由は会社それぞれあると思いますが、是非原因を調査し、入り口から出口までしっかりと会社のシステムを見直し・再構築してみてくださいね!