2019年6月26日(水)16時~18時

@ビジョンセンター田町

普通の人を優秀な人材に変える

人材育成の仕組みづくり

世界7万社40年間、世界No.1の経営手法を凝縮

「人が育たない」

「自分の右腕や後継者が欲しい」

「新入社員を即戦力にしたい」


こんな悩みから解放されるために、世界700万部、経営者評価No.1を獲得したバイブルをもとに即戦力人材を生み出す人材育成システムをご紹介します。

マイケルE.ガーバー著の「はじめの一歩を踏み出そう(原題:E-Myth Revisited)」は、「起業家の視点(職人、マネージャー、起業家という3つの人格)」、「ビジネスのシステム化」、「フランチャイズプロトタイプ」、「ビジネス開発プロセス」などの新しい概念を提唱し、現在につながる、スモールビジネス経営の新しいスタンダードを創りました。


同書は、16カ国語に翻訳され、500万部以上のベストセラーとなっています。また、Inc 500社(急成長企業500社を選出したランキング)のCEOが推薦する書籍として、「7つの習慣」や「ビジョナリーカンパニー」などの名著を抑え、ナンバーワンを獲得しています。


出版後、10年以上経った現在においても、「最も影響力のあるビジネス書25選(米タイム誌)」、「もっとも役に立ったビジネス書ベスト5(米ウォールストリートジャーナル)」に選ばれるなど、スモールビジネス経営のバイブルとしてロングセラーとなっています。

人が育たないのは社長のせい

「社員が育たなくて困っている」


という経営者は多いでしょう。


しかし、そこには大きな勘違いがあります。社員が育たないのは、彼らの能力のせいだけではありません。


会社に社員を育てる仕組みがないことに最大の原因があるのです。


たとえば、社員の仕事に対して、こんな行動を取っていないでしょうか。


  • 自分でやったほうが早い、と社員の仕事を取り上げ、自分で片付けてしまう。
  • こうしろ、ああしろ、と細かく指示を与える。
  • とにかくやれ、感情論と精神論で指導している。
  • どうせ辞めてしまうから、と育てることを放棄している。


このような環境や文化がある会社では、社員が育つことはあり得ません。


仕事はなんとか回っていたとしても、やる気のない社員、指示待ち人間が増えるだけで、いずれ組織は停滞し、業績も下がっていきます。


会社が小さいうちは、カリスマ性のある経営者が会社を引っ張ればなんとかやっていけます。


しかし、そのままで会社を成長軌道に乗せようとしても、成長の壁にぶち当たります。


会社が成長を続けるには、経営者が社員を育て、または育てる仕組みを作り、自分の分身をつくらなければならないのです。

良くある人材育成の間違い

1.OJTという名の現場放置


中小・成長企業では、OJTという名の現場での人材育成が中心です。しかし、OJTの本当の意味ややり方を理解している経営者、上司はほとんど存在せず、放ったらかしになっています。


結果として、新しく入ってきた社員は、雑用係になってしまい、戦力化が大幅に遅れてしまいます。



2.行き当たりばったりの外部研修


多くの中小・成長企業では、人を育てるための戦略不在のまま、社長が受けて良かったから、研修会社が営業に来たから、講師と知り合いだから、他社がやってるから、、、

というような理由で、行き当たりばったりの外部研修にお金を使ってしまいがちです。


とりあえず”社員にとって良さそうなもの”を次々に与えているに過ぎず、実務との一貫性を欠いているために研修の投資効果が得られません。



3.指導者依存


人を育てたいという想いのあまり、コーチングスキル、教え方、指導方法、任せ方、ほめ方/叱り方・・・というようなノウハウを熱心に勉強されている経営者の方も多いと思います。


もちろん、これらのノウハウはあるに越したことはないかも知れません。


しかしながら、いくら経営者や上司がこれらのノウハウを学んだところで、指導者に依存する属人的な教え方になってしまい、教える人によって教える内容や質がバラバラ、つまりは人の育ち方もその人次第、ということになってしまうのです。



4.研修会社に投げっぱなし


社内で研修を行うことをあきらめ、長く付き合いのある研修会社に人材育成を投げっぱなし、というケースも見受けられます。


果たしてその研修は自社の理想とする人材を育てるのに役立っているでしょうか?


多くの成功している会社では、会社が成長していく過程において、人を育てる機能を内製化しています。それは、理想の社員を育てるには、自社のビジョンや価値観を徹底的に共有することが必要だからです。


社長が楽だから、という理由で研修会社に投げっぱなしでは、経営者としての大きな役割を放棄していることになります。

なぜ半年で一人前の

コンサルタントが育つのか?

1977年、マイケルE.ガーバー氏は、世界初ともいわれている中小企業向けのビジネスコーチング会社を創業しました。


そこで彼はクライアントに教えている「仕組み化」のメソッドを自社にも適用し、わずか2年で現場から離れることに成功しました。


そこで重要な役割を果たしたのが、「半年でコンサルタントを育てる仕組み」でした。コンサルタントという属人化しやすい仕事を仕組み化することで、彼の会社は一気に世界的に有名になり、ブランドとなったのです。

成長する会社は、

「仕組みで」人を育てる

成長企業は、属人的な方法ではなく、「仕組みで」人を育てます。


そこで今回の勉強会では「人材育成の仕組み」をテーマに、ディズニーやザッポス、スターバックスなど世界の成長企業が実践する方法を学んでいきます。

当日の内容

■人材育成の全体像

人材育成は、会社の数ある機能のひとつです。ですから、会社の理念や評価制度、ブランド、キャリアプラン、組織戦略などと整合性が取れてなくてはいけません。そこでまず、会社の中で、人材育成がどのような役割を果たすのかを正確に理解します。


■一流企業の人材育成の仕組み

一流企業では人を育てるために、どんなことをどんな順番で教えているのか?ディズニーやスターバックス、ザッポスなどがどんな仕組みを持っているのか?をご紹介します。


■育成計画、ツール、カリキュラム

人材育成の計画をどう立てるか?カリキュラムをどう創るか?教えるためのツールとは何か?をご紹介していきます。そして、実際に自社に当てはめて、自社の人材育成の仕組みを構築していただきます。


そのほか、


  • ディズニーやザッポス、マクドナルドなど名だたる企業が実践する「企業内大学」の内容とは?
  • 海外発、小さな巨人(スモールジャイアンツ)達の人の育て方
  • 中小・成長企業における人材育成の間違い
  • OJTと徒弟制度の違いとメリット・デメリット
  • なぜ中小企業ほど研修を内製化すべきなのか?ディズニーが創業期に出した答えとは?
  • 職人技を伝授するためのカリキュラムの設計方法
  • 育成スピードを2.5倍にした事例


等々をお伝えします。

カリキュラム監修者&ファシリテーター

清水直樹


一般財団法人日本アントレプレナー学会 代表理事

大学卒業後、マイクロソフト日本法人に入社。その後独立し、海外不動産の紹介会社を起業した後、携帯電話普及の波に乗る形で、モバイルコマース事業の創業メンバーとして参加。上場を目指すが経営メンバー同士の空中分解によって頓挫。その後、海外の経営ノウハウをリサーチし続け、2011年に世界No.1のスモールビジネスの権威、マイケルE.ガーバーと出会う。同氏の日本におけるマスター・ライセンシーとなり、2013年には日本初のE-Myth社認定コーチ(E-Myth社はマイケルE.ガーバーが創った世界初の中小企業向けビジネスコーチング会社)になる。現在は、日本の中小企業がワールドクラスカンパニーになるための支援活動に力を注いでいる。

開催概要

テーマ:人材育成の仕組み


開催日時:2019/6/26(水)16:00-18:00


開催場所:ビジョンセンター田町

JR田町駅から徒歩5分


参加費:

一般参加 10,000円/1人

仕組み経営実践会員 無料(会員サイトからご予約ください)


お支払方法:クレジットカード、Paypal、銀行振込


対象者:業種不問、業歴不問、年商1000万円~10億円くらいの経営者またはそれに準ずる方

※ネットワークビジネスや宗教、保険等の勧誘、研修、コーチ、コンサル等の同業または関係者、問題・トラブルの連絡があった方、その他、当会が不適当と判断する方の参加は全てお断りしております。予めご了承ください。

※仕組み経営実践会員の方は会員サイト(http://shikumikeiei.com)からログインしてご予約ください。

仕組み経営実践会とは?

日本唯一の仕組み化に特化した経営者コミュニティです。

詳しくはこちらから⇒http://www.shikumikeiei.com/jissenkai

今回は日程が合わないという方

こちらから仕組み経営Eブックをご請求ください。また、最新のイベント情報や経営に役立つコンテンツをお送りいたします。


一般財団法人日本アントレプレナー学会は、2010年よりマイケルE.ガーバー氏の日本における独占ライセンシーとしてスタートし、現在は世界中から中小・スモールビジネスの経営に役立つコンテンツを集めて日本の経営者の方々にご提供しております。


一般財団法人日本アントレプレナー学会 

〒150-0012  東京都渋谷区広尾1-7-20 DOTビル 2F 

TEL:03-6869-6985 / FAX:03-6868-5694

http://entre-s.com


特定商取引法による表記

Copyright  The Japan Foundation of Entrepreneurship.

About US